慧妙紙 2002年4月1日号 より

被害者4万人!!
「八葉」会長は学会員だった


自殺者・ショック死・破産相次ぎ地獄絵図

 「出資金が一年で二倍になる」――こういう触れ込みで出資を募り、一五〇〇億円もの大金を集めながら、四九五億円の負債を抱えて倒産した「全国八葉物流」。  計画倒産の疑いすら持たれている、この悪徳商法に、なんと創価学会の影が! 予想されたこととはいえ、「またか!?」の驚きを禁じえない。

 「八葉」の一五〇〇億円集金のシステム――それは、次のようなやり口だった。
 まず、出資者を募(つの)り、一五〇万円出資した会員を「代理店」、三〇万円出資した会員を「特約店」と呼び、会員は「八葉」から健康食品を買い取る。
 しかし、商品自体は「八葉」が、会員から販売委託を受け、会員の代わりに販売する。そして、これによって上がった利益を会員に配当する。
 その配当は、代理店一店につき年間三〇〇万円、特約店には四九万円を支払う、というもの。
 さらに、新たに出資会員を勧誘すると、紹介料や、新規加入会員が販売委託した商品の売り上げの一部も支払う、という約束までしていたという。
 しかし、警視庁の調べでは、「八葉」は、事実上、商品の販路を持たず、商品も通常の市価の数倍という高値だったため、ほとんど販売がなされておらず、会員から集めた金を別の会員への配当に当てるなど、破綻(はたん)は時間の問題だった。
 破綻するまで、会員のうち約八千人には、配当や紹介料として、出資額の他に計二七一億円を支払ったが、約四万人には出資金を返していない、とのこと。
 警視庁は、詐欺容疑の立件を視野に、出資法違反の容疑で取り調べることにしている。  以上が事件の概要だが、この八葉物流の名誉会長・T氏は、歴とした創価学会員であることが、読者からの投書ならびに本紙の調査によって判明した。

これじゃまるで学会の指導!
  「師弟不ニで難局乗り切れ!?」

 このT氏、創価学会員というだけあって、社内の会合でも創価学会用語を頻繁(ひんぱん)に使っていたらしい。
 例えば、
 「異体同心でなければならない」
 「水魚の思いをなして異体同心で組織を守っていこう」
 「組織は外圧からは潰(つぶ)れない。内部が腐った時、内部から崩壊する」
 かくのごとく、日頃の指導にしてからが、創価学会員独特の組織論を展開している。
 これが、「マルチ商法」を指摘され危機が迫ってくると、さらに創価学会同様の論理が声高に展開される。
 「皆さん方は八葉の宝です。本当に真実、どんな障害が起ころうとも、永遠に絆(きずな)を断ち切るわけにはいかない『師弟不二』でありたいと願っております。」
(『八葉新聞』第十四号・平成十三年十二月一日付)

 ここにいう「師弟」の「師」とはT氏本人のことで、「弟子」とは八葉の会員たちのことである。
 まるで、会社というよりも、ミニ創価学会の様相を呈しているではないか。
 それだけではない。危機にさらされた時の行動の論理も、創価学会そのものである
 次に紹介するのは、同じく『八葉新聞』からの引用だが、「マルチ商法」告発の危険を察知し、マスコミ対策、資金調達を呼びかけている。
 「(告発の危機を乗り切るためには)どうしても準備金を用意しなくてはならない。資金を蓄(たくわ)え、この難局と戦わなければならないからです。しかも、大きな資金です。六ヶ月間もちこたえることができれば、マスコミも報道しなくなるでしょう。あそこは、『どんなに叩いても叩いても動揺せずに平気でやっている』となれば、報道しなくなります。」 (『八葉新聞』第十四号・平成十三年十二月一日付)
 創価学会同様、世間があきらめ、関心を示さなくなるまで、持ち堪(こた)えるために「資金」を調達しろ、というのである。
 また、話はマスコミ対策にも及んでいる。
 「もちろん、八葉新聞にはすかさず言論戦の火蓋(ひぶた)を切っていただきたいと思っています。私たちには正義があります。それをどこまでも貫いていかなければならない。潰されてしまったら、正義が邪道になります。」 (『八葉新聞』第十四号・平成十三年十二月一日付)
 これまた、創価学会同様、機関紙を使ってマスコミに言論戦を挑(いど)めと指導し、しかも、「潰されてしまったら、正義が邪道になる」というに及んでは、「勝ってこそ正義」という池田の論理そのものである。
 かくのごとく、八葉物流の手口は、まさにミニ創価学会というべきもので、営利団体だけに、その悪の構図が理解しやすい。

加害者・被害者に学会員!
  欲ボケ社会の縮図がここに

 さて、日頃、「人権・平和・教育」を口ずさんでいる創価学会員がこのような事件を起こすこと自体、創価学会の異常さを示しているが、この事件はそれだけでは終わらない。
 なんと、この八葉物流の加害者そして被害者の中に、どうやら、創価学会員が数多いるようなのだ。
 調査で判明した資料を見ると、八葉の「代理店」として創価学会の幹部の名前がずらりと並んでいる。
 地区部長、婦人部長、支部長、元市議会議員等々、本来、会員に、このようなマルチ商法に引っ掛からぬよう指導すべき立場の幹部たちが、堂々と顔を並べる――。
 さらに、一番の被害を被(こうむ)った人々の中には、数千人もの学会員が含まれている、という。
 何とも異様な光景だが、この、加害者も学会員、被害者の多数も学会員という構図は、創価学会自体が、本来の宗教的目的を忘れて変質していることを物語っているではないか。
 なお、こう書くと、「T氏は信仰はなく、組織を利用していただけだった」との反論も聞こえてきそうなので、付け加えておくが、T氏本人は仕事のために多忙で会合等への参加は少なかったようだが、子供は会合に真面目に参加しており、さらに、昨年初頭、妻を亡くした際には、学会葬を行なっているという。
 ともあれ、日頃の指導、師弟観、組織作り、どれをとっても池田大作に似ているT氏――学会員はこの超ミニ池田大作を見て、創価学会の異常さに気付くべきだ。

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